会社概要
概要
- 会社名
- リーズンライフ株式会社
- 創業
- 2012年12月1日
- 代表者
- 代表取締役社長 岸本 泰樹
- 所在地
- 〒530-0044
大阪府大阪市北区東天満 2-2-15 第六新興ビル 2 階
（最寄り駅 JR東西線 大阪天満宮駅徒歩5分、地下鉄谷町線 南森町駅徒歩6分）
- 提携店舗
- 全国92店舗
- 適格請求書発行事業者番号
- 登録番号 T2120001180950
- 免許番号
- 大阪府知事（３）第57471号
- 加盟団体
- （社）全日本不動産協会
- 資本金
- 3,000万円
- メールアドレス
- info@chintai-kushitsu.com
- 電話番号
- 06-6948-5729（業者の方は直通050-1808-1165）
- FAX番号
- 06-6948-5746
- パートナー会社
- 顧問税理士、顧問弁護士、顧問社労士
- 宅地建物取引業保証協会の名称及び住所
- （公益社団法人）不動産保証協会
東京都千代田区紀尾井町3-30
- 宅地建物取引業保証協会の事務所の名称及び所在地
- （公益社団法人）不動産保証協会大阪府本部
大阪市中央区谷町１-３-２６ （全日会館）
- 弁済業務保証金を供託した供託所及びその所在地
- 東京法務局
東京都千代田区九段南1丁目1番15号
- 事業概要
- 不動産コンサルティング
・マンション、戸建、事務所、店舗等の賃貸仲介、売買仲介など
・賃貸管理、運営、保守業務等、保険代理店
・土地活用、リフォーム
不動産集客支援サービス
・賃貸仲介手数料無料ポータルサイト運営
・売買仲介手数料無料ポータルサイト運営
・不動産総合地域情報サイト運営、リフォーム集客支援サイト運営
Web業務支援サービス
・Web 広告、制作、管理、運営
・ホームページ企画、制作並びに運営管理
・SEO、MEO対策に関する事業及びサポート
・動画編集企画運営
その他、前各号に附帯、関連する一切の業務
- 取引銀行
- 三菱東京UFJ銀行 三井住友銀行
- 主要取引先一覧
- 大和リビング株式会社
大和エステート株式会社
株式会社エステムプランニング
大東建託株式会社
三井不動産住宅リース株式会社
株式会社日本建商
東急リバブル株式会社
株式会社長谷工ライブネット
生和コーポレーション株式会社
エイブル保証株式会社
株式会社宅都プロパティ
株式会社類設計室
株式会社リロケーション・ジャパン
フジ・アメニティサービス株式会社
株式会社フェニックス管理
株式会社サンプロシード
株式会社大京リアルド株式会社プレサンスコーポレーション
株式会社賃貸総合管理
株式会社リブ・マックス
株式会社商都
株式会社松本空間工房
株式会社サカイ引越しセンター
株式会社リクラッソ
アートコーポレーション株式会社
株式会社アドミニ
株式会社デイグラン
北建設株式会社
三井ホームエステート株式会社
パナホーム不動産株式会社
東建コーポレーション株式会社
積和不動産株式会社
株式会社レオパレス２１
他（敬称略/順不同）
- 社宅代行
- 日本社宅サービス株式会社
東急リバブル株式会社
株式会社タイセイ・ハウジー
株式会社長谷工ビジネスプロクシー
株式会社リロケーション・ジャパン
シービーアールイー株式会社
株式会社マイムコミュニティー
スターツコーポレーション株式会社
株式会社ミニミニエージェンシー
株式会社ＬＩＸＩＬリアルティ
エヌ・ティ・ティ・ビジネスアソシエ株式会社
沿革
- 2012年12月
- Web業務支援サービスを開始
成果報酬型の仲介手数料無料ホームページを運営
- 2013年4月
- 不動産集客支援サービス不動産総合地域情報サイト運営
不動産集客支援サービスリフォーム集客支援サイト運営
- 2013年12月
- 損害保険代理業開始
- 2014年1月
- 宅地建物取引業として自社直営店を運営
- 2015年1月
- ネット集客運営の一部広告をBtoBへサービス提供開始
- 2016年1月
- 中古物件のリノベーション、事業拡大
- 2017年7月
- 事業拡充に伴い事務所拡大改装
オフィスの拡大、IT分野と不動産分野をひとつに
- 2018年
- 不動産経営、会社経営における無借金経営セミナー開始
- 2019年3月
- 不動産賃貸業における転貸の貸室100室以上に拡大
- 2020年1月
- 全社員のリモートワーク・フレックスタイム制開始
オーナー向けのオンラインセミナー開始
- 2020年12月
- コロナ禍の中で住宅支援事業とオンライン契約数が1.5倍に推移
- 2021年11月
- コロナ情勢により不動産WEBセミナー
ホームページ制作、アプリ制作事業が前年比1.2倍に推移
- 2022年3月
- 手数料有料と手数料無料のサービスの細分化事業の運用開始
店舗ビジネスとオンラインビジネスを動画ストーリーでの差別化でシステム開発開始
- 2023年12月
- 過去11年すべて増収増益で推移
原状回復費用の適正査定（無料査定）事業を開始
- 2024年1月
- MEO代理店事業開始、動画編集受注事業開始
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